インターネットやSNSは匿名性が高く、知りたい情報に直ぐアクセスできる反面、嘘や偽の情報も多く出回っています。
特に自社の悪口や名誉棄損にあたるサイトが検索結果で上位に表示され、ユーザーの目にとまるようになっては、たまったものではないですよね。
現在はそうした悪質なサイトに対して「逆SEO」をすることで企業側も対策を講じることが出来ます。
逆SEOとは何なのでしょうか？
今回は、逆SEOでの誹謗中傷対策を紹介します。
逆SEOとは？
通常「SEO」は検索結果で上位に表示されるようにするテクニックのことを指します。
「逆SEO」はこれの反対、つまり検索結果が下位になるようにするテクニックにあたります。
「リバースSEO」とも呼ばれています。
検索結果が表示されたさい、60％のユーザーが1ページ目の上位3サイトしかクリックしないといわれています。
5位のサイトではこれの数値が4％まで低下し、2ページ目の検索結果を見るユーザーは1％未満です。
つまり、誹謗中傷の書かれている悪質なサイトを検索結果の10位以下、2ページ目に表示されるようにすればユーザーが悪質なサイトを目にする可能性がほとんどなくなるのです。
悪質なサイトの検索結果を下位にし、これが逆SEOの目的です。
逆SEOをする前に絶対にやってはいけないこと
逆SEOの手法を説明する前に、やってはいけないNG行為を解説します。
それは「スパム的SEO」です。
スパム的SEOの手法で有名なのは、大量のコピーサイトを量産することです。
無料ブログなどで大量の質の低いサイトを作成し、それを悪質サイトへリンクさせます。
検索エンジンでは、質の低いサイトから大量にリンクが張られているサイトを上位表示させないようなアルゴリズムが組まれているので、こうした手法を取ると悪質サイトが上位表示されないようにすることが可能です。
しかし、これでは根本的な解決になっていませんし、悪質サイトがしかるべき対策をしてきた場合は、コピーサイトを大量に作成した側が検索エンジンからペナルティを受ける可能性があります。
逆SEOをする時は、必ずこうしたスパム的SEOをしないように気を付けましょう。
逆SEOのために有効な3つの手法
それでは逆SEOのための、本来の清く正しい手法を解説していきます。
ユーザーファーストの高品質なページを作成する
例えば、ネットである商品の悪口を見たユーザーが、公式サイトを訪問したとします。
すると、公式サイトではユーザーの知りたかった事が的確に、丁寧かつ魅力的な文章で書かれていたらどうでしょうか。
ユーザーとしても「誰が書いたかわからない悪口より、こちらの情報の方が信頼できるな」と考えますよね。
検索エンジンでは、ユーザーが検索する意図に即した質の高いサイトが上位に表示されるようになっています。
そのため、ユーザーの検索意図までリサーチして、「より正確な情報」「より魅力的な情報」をユーザーに届ける事を第一に考えてコンテンツを作成していけば、自然と悪質サイトより検索結果が高くなり、ユーザーからの信頼も集まります。
悪質なサイトを隠すのではなく、悪質サイトに負けないようなポジティブな情報をたくさん発信していきましょう。
公式サイトで検索結果の1ページ目を埋める
たとえば、社長ブログや社員ブログを開設して日々更新するように心がけましょう。
そうして、公式サイトが検索結果の1ページ目で埋まるようにすれば悪質サイトは人の目につかなくなります。
一般的に、検索エンジンを使った検索結果で、2ページ目をひらくユーザーは1％以下と言われているからです。
検索エンジンに不適切なコンテンツであると報告する
風評被害や名誉棄損にあたるコンテンツは、検索エンジンでも許容されていません。
公式サイトに違反するサイトであるとして、悪質なサイトを報告することも大切です。
こうすることで、検索エンジン側が悪質なサイトを検索されないよう削除してくれることもあります。
逆SEOでブランド力を強化して風評被害を予防しよう
逆SEOは、風用被害などの悪口を書かれたさい、そうした悪質サイトが検索結果で上位に表示されないようにする手法のことです。
ただし、スパム的SEOで対応しようとすると、根本的な解決にならないうえに、こちら側にペナルティが課される可能性があるので、こうした手法はとらないようにしましょう。
逆に、ユーザーファーストの高品質な記事を作成し、充実したコンテンツを作り上げていけば、検索結果も上がり、訪問したユーザーからの信頼も得られます。
また社長ブログなどを解説して、公式サイトで検索結果の1ページ目を埋めてしまうという手法もあります。
通常のインターネットユーザーは、検索結果の2ページ目をクリックする率は1％以下と言われているためです。
逆SEOは企業のブランド力を高める事にも繋がります。
誹謗中傷を隠すのではなく、誹謗中傷に負けない魅力的な情報を発信し続けていくことこそが、企業のブランド力を高め、誹謗中傷に一番有効な対策となるのです。
